会社でよく耳にする言葉でも、実は正確な意味を知らないということはありませんか？
このブログでは、”音大卒、ITリテラシーゼロ”だった筆者が、いまさら聞けないビジネス用語について”3分でわかるレベル”にまとめています。
恐らく周囲にも、実は分かっていない勉強もしていないという方が多くいらっしゃると思います。一緒に学んで周りと差をつけましょう。
今回は、デジタルトランスフォーメーションの意味や定義についてまとめてみました。
デジタルトランスフォーメーションとは
最近、よく聞く言葉の一つに、”デジタルトランスフォーメーション”があります。略称は”DX”。資料などにはこの略称で登場する事が多いのではないでしょうか？
デジタルトランスフォーメーションは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念です。デジタルトランスフォーメーションを直訳すると「デジタル変換」という意味になります。一体どういうことなのでしょうか？
デジタルトランスフォーメーションは「デジタルによる変革」を意味します。ITの進化にともなって新たなサービスやビジネスモデルを展開することでコストを削減し、働き方改革や社会そのものの変革につなげる施策を総称したものです。
ストルターマン氏によると、目覚ましく進歩するITが人々の生活をあらゆる面でより豊かに変化させることが、デジタルトランスフォーメーションの概念であるとしています。
ちなみに、Digital Transformationは頭文字をとれば、「DT」ですが、英語圏では「Trans」を省略する際にXと表記することが多いため、「DX」と表記するようです。
日本の企業におけるデジタルトランスフォーメーションの定義は？
2018年12月に経済産業省より発行された「『DX推進指標』とそのガイダンス」によると、デジタルトランスフォーメーションは次のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
つまり、デジタルトランスフォーメーションは”データ”と”デジタル技術”を活用して、ビジネスモデルや組織を「変革」することを意味しているのです。
しかし、日本の企業におけるデジタルトランスフォーメーションには確立された定義はなく、さまざまな組織が独自の見解を示しているのが現状のようです。
デジタルトランスフォーメーションの目的は？
デジタルトランスフォーメーションの目的は「企業の競争優位性を確立すること」です。
そのためには、単なるデータやデジタル技術の活用するにとどまることなく、それらを活用し付加価値を高めることが必要となります。
企業の競争力強化という点で言えば、働き方改革における、業務の効率化・人手不足への対応などの課題解決もデジタルトランスフォーメーションに含まれると言えるのです。
